case/product
工場向け対策・事例
case. 1
従業員の安全対策
従業員の安全を守る
「倒れコール」
工場ではコスト削減のために夜間少人数で作業するところが増えています。ここ数年の猛暑では熱中症で倒れたのに朝まで気がつかなかったり、大型機械に巻き込まれるといった事故も発生しています。従業員の安全管理をきちんと行わないと企業としては何か事故が発生した時には大きな問題となります。
そうした従業員が作業中に急病や熱中症で倒れたのを検知して知らせるのが「倒れコール」です。
転倒検知送信機を装着した従業員が一定時間以上（10・30・60・120秒で設定）倒れたとき、大音量（95ｄB）の警報音を鳴らして周囲に伝えるとともに、守衛室などに自動通報するシステムです。異常事態が発生した際に緊急コールを送るためのボタンも付いています。
又、遠隔監視システムi-NEXTと連動すると、駆けつける間にも現場状況を詳細まで確認しすばやい対応を行うことができます。
また、緊急通報システムを導入することで、押しボタン送信機を押すだけで、外部に自動通報して異常発生を知らせることができます。
そうした従業員が作業中に急病や熱中症で倒れたのを検知して知らせるのが「倒れコール」です。
転倒検知送信機を装着した従業員が一定時間以上（10・30・60・120秒で設定）倒れたとき、大音量（95ｄB）の警報音を鳴らして周囲に伝えるとともに、守衛室などに自動通報するシステムです。異常事態が発生した際に緊急コールを送るためのボタンも付いています。
又、遠隔監視システムi-NEXTと連動すると、駆けつける間にも現場状況を詳細まで確認しすばやい対応を行うことができます。
また、緊急通報システムを導入することで、押しボタン送信機を押すだけで、外部に自動通報して異常発生を知らせることができます。
動画
case. 2
放火対策・禁煙対策
火災は工場にとって対策を取らなければならないリスクの一つです。
火災が発生してしまうと大切な書類・パソコンはもちろんのこと、原材料・仕掛品・商品・製造ラインをなどすべてを焼失します。また、原材料の中には爆発したり猛毒を出したり、真黒な噴煙や悪臭を出し地域住民に多大な迷惑をかけることになります。
そして従業員は社内にいる時間帯では、最も大切な従業員の命を危険にさらすことになります。
火災の原因で最も多いのが「放火」です。炎センサーが犯罪者が放火をしようとした瞬間を捉えます。又、外周警備＋炎センサー＋防犯カメラで早期対応が可能です。
動画
ここに注目 !!
通常の火災感知器は熱に反応しますが、セキュリティハウスの炎センサーは炎の紫外線を探知します。しかも10mも先にあるわずか7㎝の炎に含まれる紫外線を捉えることができるため、放火犯がマッチやライターで火をつけた瞬間に音声メッセージで威嚇します。
禁煙場所での喫煙対策
工場では定められた喫煙場所以外は全て禁煙となっていますが、禁煙場所での喫煙対策としても炎センサーはお勧めです。 隠れて煙草を吸おうとライターをつけると、」瞬時に検知し「ここは禁煙です。お煙草はご遠慮ください」のメッセージで警告します。 外国人の労働者が多い職場では５か国語で警告するタイプもあります。「改正健康増進法」が２０２０年４月１日施行され、２０１９年に禁煙指定された学校、病院、その他行政機関の庁舎の敷地内に加えて、事務所、ホテル、旅館、飲食店、裁判所等が原則屋内禁煙になりました。 こうした禁煙場所での喫煙対策に炎センサーを使用することで、人間関係のトラブルや注意する人のストレスがなくなります。
case. 3
働き方改革
「働き方改革」で勤怠管理・業務の効率化を図る
働き方改革では、労働時間の把握が義務化されます。遠隔マネージメントシステムi-NEXTなら、管理者が会社にいなくても外出先や出張先等から工場の状況を動画と音声で確認可能。その場で問題に対して改善指示を出すことができます。
カメラはあらかじめ確認したい場所を登録し、そのボタンを押すだけで簡単に確認できます。部署や事務所の場所（拠点）が違う場所もすべてボタンを押すだけで簡単に移動。気になる場面はその場でiPad内に最大３０分録画。そのまま改善指示メッセージと一緒に送信可能です。
勤怠・労務管理
タイムカードの打刻と退社時間の差がないかどうか等を録画映像で確認します。
又、管理者が決められた時間に各事務所・オフィスの動画映像を順番に画像巡回しまだ残っている社員に対して業務内容を確認し、その場で帰宅を促すなどの対応をすることで残業を確実に減らすことができます。
労働能率の増進を図る
残業を減らすだけでは現場の問題は解決しません。「今いる従業員・組織の問題点を見える化し、改善を図る」ことが重要です。 管理者がどこにいても現場の状況を動画で把握することができます。
・業務の効率化を図ることで従業員を別の部署に異動させ、作業効率を上げる。
・教育を録画した実際の動画で行うことですぐに改善に着手できる。
・人件費の削減ができる。
遠隔マネジメントシステムi-NEXTは、映像の情報漏洩対策も万全。その「高いセキュリティ性」「操作性」「拡張性」で特許取得済みです。
動画
お客様の声
今ならインターバル制度導入助成金が活用できます。
導入費用の最大５分の4（１００万円上限）が補助されます。
case. 4
情報漏洩対策
工場で守らなければならない第一は、「情報」です。
工場には、取引先顧客情報、新商品情報、仕入情報などがあります。又、従業員とその家族のマイナンバー情報もあります。
こうした情報は「個人情報保護法」としてその管理を厳しく制限されています。
また、取引先や顧客情報、新商品情報が漏洩すると最も大切な「信用」も失うことになります。特に新商品に関しては図面だけでなく部品や計器も機密情報になります。
「情報漏洩を防ぐ」には、機密性が高い情報を取り扱っている部屋に自由に出入りできる人間をあらかじめ制限し、入退室管理を行うことが重要です。機密情報を管理している者以外が立ち入らないように万全の対策を取る必要があります。
カードや指紋照合または暗証番号入力式で解錠できる電気錠を設置し、誰が・いつ出入りしたかを自動的に記録します。
動画
防犯カメラと連動させ、自動録画することで、万が一情報漏洩が発生した時には、その時間帯の入室者の行動を動画確認することができます。
情報漏洩に関しては内部犯行と外部からの侵入者によるパソコン盗難とがあります。
外部からの侵入者対策に関しては先に述べた「自主機械警備システム」で狙わせない、敷地の中に入れない、建物の中に入れないというシステムが重要です。
関係者以外を建物に自由に出入りさせない
この入退室管理システムを建物への出入り口にも導入することで、社員以外は建物内への侵入をシャットアウトすることができます。
京都アニメーションの大量放火殺傷事件に見られるように、最近は「理由なき犯行」や「遺恨による犯行」が増えています。そうした不審者の侵入を防ぐことで大切な従業員の命を守ることができます。
コロナウィルス対策として、出入り口に体温確認ができるサーモグラフィーカメラを設置し、電気錠や入退室管理システムと連動。体温が高い社員や来客は入れないようにし、音声報知来器で様々なメッセージを流すシステムが有効です。
case. 5
工場の外周警備
「工場や倉庫に泥棒が侵入した場合、盗まれるのは現金ばかりではありません。近年は金属の資材や、薬品、パソコン、個人情報など、さまざまなモノが狙われています。 資材は盗まれるとまず戻ってこないため大きな損害となり、毒物や燃えやすい薬品類は別の犯罪に悪用される恐れがあります。特にパソコンを盗まれると、新商品の機密データや個人情報が漏洩してしまうため、営業停止・賠償請求・取引停止等の大ダメージを受けることになります。
この他にも、不審者の侵入を許してしまうと、商品への異物混入、設備異常による生産ラインの停止、放火など、重大なリスクが発生してしまいます。
工場の防犯対策ではまず外周警備が重要です。
敷地内に入らせない「外周警備」
泥棒がターゲットを選ぶ際の判断基準は「侵入しやすいかどうか」です。
逆に考えれば、セキュリティが高く侵入しにくいことをアピールすれば、下見の段階で泥棒は犯行を諦めます。
まずは敷地を囲むネットフェンスや塀を面警戒するためにフェンスセンサーを、乗り越えを検知するために上部に赤外線センサーを設置し、さらに死角を無くすために防犯カメラを取り付けて、抑止力を高めます。
それでも侵入者が敷地の中に侵入した瞬間に各種センサーが侵入を検知してその場で大音量の警報ベル・サイレン・フラッシュライトで威嚇又は音声メッセージで警告します。それ以上の侵入を阻止すると同時に、守衛室へ自動通報します
動画
フェンスセンサー
防犯カメラとの連動
防犯カメラを連動させることで、外部からの侵入者を検知した後、すぐに動画で現場状況を確認することができます。早期対応が可能です。映像は自動録画されますので何か問題が発生した時には鮮明な画像で確認できます。
動画
レーザーセンサーと防犯カメラとの連動で、自動追尾・管理も可能です。
動画
case. 6
工場の犯罪事情
「工場は現金を置いていないので泥棒に入られない」と考えている方もまだまだ多いようですが、工場にも不審者が不法侵入したことによりいろいろな被害が発生しています。
工場における犯罪は
・悪意を持った侵入者による犯罪
・従業員による犯罪
・出入り業者による犯罪
があります。
工場で発生している犯罪
- 工場内での商品、原材料品、仕掛品、什器備品の盗難被害。 原材料の盗難に関しては特に注意が必要で、原材料の中には燃えやすいものや毒物となるものなどもあり盗まれた原材料が別の犯罪に悪用される可能性もあります。
- 工場敷地内での金属などの盗難・・平成18年度頃より急増。廃棄した金属板、廃材、線材などが盗まれ換金されています。屋外に野積みされたままのものも多く狙われています。そうした廃材を狙って侵入して「無施錠」の窓を見つけてそこから建物に侵入、証拠隠滅のため放火、防犯カメラ破壊、とった被害もあります。
- 放火・・工場などは燃えやすい原材料や商品などもあり最も注意が必要です。 たばこの不始末などの火災・・工場内は禁煙のところがほとんどですが、火災対策は徹底する必要があります。古い木造の建物やゴミ箱、工場関連では、廃タイヤ、産業廃棄物、中古自動車（ガソリンやオイルが残っている）など、悪戯や熱気による自然発火で大きな火災を起こした例があります。
- 異物混入・・原材料や仕掛品、商品への異物混入は企業にとって致命傷になります。泥棒の腹いせの場合もありますが、従業員や元従業員が悪意を持って異物混入が目的の侵入被害もあり注意が必要です。対策が十分でない工場の場合には、原因究明に時間がかかり、その間商品出荷が出来なかったり、納期が守れず取引先に大きな損害を与えてしまうこともあり、信用失墜につながります。特に食品工場はきちんとした対策が必要です。
- 生産ライン停止・・不審者が機材を破壊したりすることで生産ラインが止まると大きな損害になります。
- 機密情報漏洩・・新商品情報や個人情報など企業機密情報が盗まれたり漏洩する被害が多発しています。対策が十分でないと「個人情報漏洩を起こした企業」として取引先や顧客からの信用を失います。
- 駐車場での犯罪（車上荒らし）・・従業員、来客の乗用車の車上荒らしや自動車盗難。特に乗用車内のノートパソコンが盗まれ、その中に個人情報などが含まれると信用失墜につながります。